表示が改訂され、選んで買うことも難しい状況の、今こそみんなで意思表示

遺伝子組み換え作物を栽培したり、取り扱ったり、食べたりするのが嫌な人は誰でも宣言できます。
農家など農地がある人はその農地を登録。
GМ食品を買わない消費者・作らない食品業者・売らない流通業者はGМフリーゾーンを守るサポーター宣言を。

宣言はこちらから

宣言はとても簡単。
GМОフリーゾーン宣言の文章に署名し、遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーンに送って登録すれば出来ます。

～GMOフリーゾーン運動で遺伝子操作作物がない世界を広げよう～

GMOフリーゾーン運動とは、遺伝子組み換え(GM)作物の栽培を拒否する、GМ作物が無い地域を広げようという運動です。1999年にイタリアで始まり、欧州をはじめ、世界に拡がっています。
日本でもGMOフリーゾーン宣言農地は2020年には全国で10万ｈａを超え、消費者や事業者のGMOフリーゾーンサポーター宣言も始まっています。

世界のGM作物栽培面積は2010年代末から頭打ちになっていますが、ゲノム編集技術など新たな遺伝子操作技術が次々と出てきました。日本では大量のGM作物が輸入される一方で、消費者と農業生産者の反対の声で食用GM作物の栽培はされてきませんでした。しかしゲノム編集生物は、2021年に栽培の始まったゲノム編集トマトを皮切りに、ゲノム編集魚の養殖も始まり、ゲノム編集実用化先進国になってしまいました。ゲノム編集生物は今後さらに拡大していく可能性があります。

そうした状況の下でGMOフリーゾーン運動は、ゲノム編集など遺伝子操作技術で作られる生物・食品すべてを対象として進めています。ゲノム編集魚が開発されている状況で、海のフリーゾーン宣言にも力を入れています。ゲノム編集技術は多数の遺伝子変異を起こすもので、推進者などが言うように自然界で起きている突然変異と同等などではありません。ゲノム編集トマトは野外の圃場で栽培され、ゲノム編集魚も稚魚が各地に輸送されて養殖されるなど、環境に拡散し、生物多様性に影響を及ぼすことが懸念されています。

ゲノム編集魚のふるさと納税返礼品登録の削除要請、ゲノム編集フリー種苗や食品への自主表示運動、ゲノム編集食品の表示を求める運動など、反対運動も広がっています。ゲノム編集生物がこれ以上広がる前に、ゲノム編集生物の問題点を多くの人に知らせ、遺伝子操作食品反対する他の市民運動などとも連携して反対の声を広げていきましょう。生産者と消費者、その間をつなぐ事業者等が連帯して、GMOフリーゾーンの輪を広げていきましょう。※遺伝子組み換え及びゲノム編集を含む遺伝子操作生物を対象としますが、引き続き「GMOフリーゾーン」の名称を用います。

詳しくはこちら　遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーンURL
https://gmo-iranai.org